儲かる仕事ランキング。今からでも年収は上げられるかもしれない

儲かる仕事の最新情報を徹底調査

「不況に強くて、儲かる楽な仕事をしたい」と一度は考えたことはありませんか。実はあなたが知らないだけで、儲かる仕事はたくさんあります。しかし儲かる仕事を誰もが知っていたら今貧乏な人は存在しません。知らない人がいるからこそ、その裏で儲けている人が確実に存在します。

「儲かる」と聞くと「うさん臭い」「怪しい」「詐欺行為」というワードを連想するかもしれません。「うまい話には裏がある」「お金の話をしてくる人間には気をつけろ」と言われ、今までの人生を全うに過ごしてきた方もいらっしゃるでしょう。

しかし現状の稼ぎ方に満足している人は多くありません。今までの視野を少し広げるだけで収入が増える可能性は大いにあります。今回は儲かる仕事をご紹介していきましょう。

自己診断ツール「ミイダス」で儲かる仕事に出会えるチャンス

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儲かる仕事とはなにか

まずは「儲かる仕事」とは一体なんなのか、どのような職業があるのか把握することから始まります。今までは関わることのなかった職種の情報も、今や簡単に得る事ができます。よく調べてみると各職業に対する固定概念も崩れるかもしれません。

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儲かる職種

一般的に「高収入」の職業にはどのようなものがあるかというと、資格が必要だったり、社会的責任が重い、時間的・肉体的・頭脳的にハードワークなどがあります。

難関な国家資格などの取得が必須で、社会的責任が重い職業には医師や、弁護士、税理士、パイロットなどがあります。それぞれ大学や専門の学校での修学後に試験に合格しなければなりませんが、その後は一千万を超えるほどの収入を得ている人が殆どのようです。

時間的・頭脳的負担の大きなハードワークでは銀行員、翻訳家、プログラマーがあります。こちらは高度な資格取得も年齢制限もなく、若年層でも高収入を得ている割合が多い職業になります。

儲かる会社

儲かる職業であっても、個人事業主などでない限り企業に所属することになります。しかし企業や業界自体が儲ける力のある優良なところでなければ意味がありません。

儲かると思い、うっかり「ブラック企業」に就職してしまわないように企業情報は調査しましょう。いわゆる優良企業とは目標設定が明確で、社員一人一人が数字を把握し、時間管理も正確です。
「企業なら出来ていて当たり前」という内容ですが、出来ていない企業が多く存在します。また利益がある企業でも、社長がワンマンで私利私欲のまま経費としてお金を使い込み、ボーナスを出さないような企業も多くあります。

優良企業の一つの指標として、自己資本率が40%を超えている企業は倒産しないと言われています。

儲かる会社に転職できる？20代なら「JAIC」に相談してみよう

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今の会社での収入に不満があるなら、年収アップを目指して転職を検討してみましょう。しかし年齢やキャリアによっては、転職するたびに年収が下がっていくこともあります。もしあなたがまだ20代ならチャンス。早めにJAIC（ジェイック）に相談してみましょう。

JAICは、社会人経験の少ない20代向けの就職支援サービスです。正社員として通用するよう、しっかりとビジネス研修を行ったうえで、若さに可能性を感じてくれるホワイト企業との出会いを提供してくれます。

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• 社員の定着率が高く、若手が安心して働ける就職先を紹介してもらえる
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JAICで紹介してもらえるのは、「短期間で退職する社員がいない」「雰囲気が良い」「業績が安定している」などの条件を満たす企業です。選択肢は若いうちのほうがずっと広いので、早めにぜひ相談してみましょう。
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会社に所属する以外の手段もある

近年、在学中に起業するなど実力勝負でお金を稼ぐ若者も多く存在します。IT業界の発展に伴い特別な資格や能力がなくとも芸能人のように高収入を得る若者が増えています。

また、企業から案件を請け負い個人事業として業務を遂行するフリーランスも存在します。
特化した能力や知識を存分に活かすことでき、わずらわしい人間関係でのトラブルも少ないなど、完全実力主義な若者にフリーランスの仕事が大変人気となっています。

さらに、働きには行けないが隙間時間を有効活用し、インターネットの通信販売サイトを運営する子育て世代の主婦が急増しています。会社に所属せずとも、独身時代に培った技能を企業や個人に提供できるサービスも普及しており、主婦の働き方が年々変化しています。

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一般企業での儲かる職種ランキング

大金は欲しいが危ない橋は渡りたくない、身の保証がある安定した企業に勤めたいという方も多くいらっしゃるでしょう。今回は圧倒的に人気の職種をランキング毎にご紹介したいと思います。

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1位：国際的に需要が高まっているパイロット

非日常を体感でき、どこにでも飛んでいけるという憧れを抱かれる人気の職業としてパイロットが挙げられます。世界各国を股にかけ、高収入で華やかというイメージで子供から大人までとても人気があります。

近年格安航空の参入もあり、乗客が増加する一方、パイロットが不足していており運航数を減らさずを得ないというニュースがあったほど需要の高い職業です。そんな格安航空のパイロットで年収は約800万と言われています。
最大手の航空会社にもなると勤続年数により年々昇給が見込め、機長クラスで年収2000万は下らないとされています。

今後も外国人旅行者の増加や、オリンピックに伴う旅行者の増加により航空会社のさらなる業績が期待でき、「安定して長く働けそう」「国際的な競争力がありそう」「働く環境・設備がよさそう」など色々な意味で夢が広がる人気の職業となっております。

2位：投資・運用など金融関係の専門職

以前はお金持ちだけが行える「投資」というイメージでしたが、ここ数年圧倒的に投資や運用を行う方が増えてきました。「1000円から株が買える」などというCMも目にする日があるほど身近になってきた投資。

簡単そうにみえる投資ですが、「投資は情報が全て」と言われるように業界研究や新しい情報をいち早く収集する能力も求められます。
また投資者の資産を預かったりアドバイスを行うこともあるため、日経新聞などで経済の勉強の他、会計に関する幅広い知識を要します。

巨額なお金を動かす仕事であるため、その判断力には責任が重くのしかかり頭脳的・精神的負担の多いハードワークではありますが、30代で年収が1000万を超える企業もあると言われています。

3位：コンサルティング・鑑定など不動産関係の専門職

土地などの不動産には株式のように価格を決定する取引所がありません。そのため不動産を鑑定して評価額を算出する不動産鑑定士やコンサルティングの業者が存在します。

土地や家屋といった不動産は遺産相続にも大きく関係してくるため、このような鑑定士やコンサルティングを行う者には公平性や責任感、守秘義務を全うできる誠実さが強く求められます。

このような職業を行うにあたり資格が必要となってくるが、不動産鑑定士や土地家屋調査士、宅地建物取引主任者などといった土地関係の資格は年齢、学歴、国籍など不問が多く比較的取得しやすいものとなっていいます。

こちらは独立開業という道もあり、能力差で年収も変動しますが外資系の金融関連会社で勤めれば年収1000万も可能のようです。

4位：大手新聞社やテレビ局の記者

報道の最前線に立ち、情報をいち早く提供するマスコミの中でも記者なくして情報収集はありえません。取材を行い、時には記者自身が現場で中継を行うこともあります。

このように現場へ行き取材や撮影を行う記者は「取材記者」、取材内容を元に原稿を作成する記者は「編集記者」と記者の職業は二つに分かれています。

また事件や事故は前触れなく発生するため、取材記者は必要とあれば休日や深夜など時間に関係なく現場へ赴くなど私生活を犠牲にすることが多くあります。
編集記者においては的確でレベルの高い文章構成力とスピードが要求され、その多くは4年制大学卒以上であることが募集条件とされている企業が殆どです。

その年収は大手新聞社で1000万以上、地方新聞社でも700万近い年収であると言われています。

5位：男性も女性も活躍中の電車運転士・車掌

近年男性だけでなく女性にも人気の電車運転士や車掌ですが、多くの乗客を運ぶためには心身ともに健康であることが必須であることから福利厚生に力を入れている企業が多く、賞与も年2回と安定している職種の一つといってよいでしょう。

20代でも年収400万超が見込まれていますが、40代～50代で600万～700万と生涯を通して昇給推移は低く、電車運転士で1000万を超える見込みはないとされています。しかし勤続年数と役職が上がれば昇給もあり、交通費や家族手当、時間外手当が支給されるなど給与面での安定から人気の職業となっています。

電車運転士になるには国家資格の取得の他、身体検査や適性検査、筆記試験が行われます。

6位：一級建築士や技師など建築関係の専門職

建築関係の仕事は建築法に基づいて設計や工事を行う職業です。その専門性の高さから建築士や技師は難関の国家資格が必要とされますが、一級建築士で平均年収は600万(月収40万)ほどと言われています。

一級建築士になるには、二級建築士の資格と実務が必要であり、二級建築士では年収450～500万とされています。ランキング上位の職業と比較すると年収が低く見えますが、一般的な30代のサラリーマンの平均年収が400万とされているため、建築士の年収は決して低くはないでしょう。

また行政が手掛ける橋や大型マンション、大企業のショッピングモールなど大きな案件に携われば、もちろん報酬も大きくなり収入の増加も期待できます。

7位：経営コンサルタント

コンサルタントは経営が悪化し困っている経営者へ改善提案など手助けを行います。
その内容は営業、財務、経営または税金対策など多岐に渡り、知識や信頼性も必要となるためビジネス実務経験が必須となります。

はじめはコンサルティング会社に入社するのが間違いないでしょう。大手企業の案件を請け負うとなると、コンサルティング会社も大手となる場合が多く、様々な視点からの解決案が要求されます。

気になる年収ですが30代でも年収600万、50代でおおよそ1000万と、平均年収700万と高収入が見込めます。また独立し大手企業、または中小企業でも多くの案件を請け負うと1000万以上稼いでいる方も少なくないようです。

8位：IT企業に欠かせないSE

IT業界の目まぐるしい発展により、必要不可欠となったシステムエンジニアですが、これから先その需要は間違いなく増加していくでしょう。現在システムエンジニアは引く手あまたであり転職が容易に行えます。

また地域別の年収を比較するとIT特区・東京では900万、大阪愛知で700万、福岡で650万と地域差はあるもののインターネットが開通されているところであれば場所を選ばず仕事ができます。そのため、就職難といわれている北海道や沖縄においても500万以上の安定した年収が見込めます。

30代でも500万以上、50代で750万以上と、若年層でも高い年収が期待できます。しかし時間的拘束が多く精神的負担が多いのも事実です。

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9位：今も昔も女性の花形職であるCA

航空業界の花形と言われるCA(キャビンアテンダント、客室乗務員）も高収入で人気の職業です。意外と知られていませんが、ANAを除いては新卒で採用されても多くの航空会社で契約社員からスタートのため、時給制となっています。

厚生労働省の調査によるとCAの平均年収は40代で656万ほどであり「予想より低い」と思われるかもしれません。しかし月の労働時間は139時間と私生活もしっかりと満喫できる勤務時間となっております。

さらに各種労働手当、社会保険、各種休職制度など手厚い福利厚生により女性は安心して働け、なおかつ高収入が見込めるなどその魅力から人気の職業の一つとされています。

10位：病院勤務の薬剤師

薬剤師は昔から安定職の一つとして、就職倍率の高さでも有名です。最先端の医療を提供する病院での勤務は専門知識を存分に発揮でき、医師や看護師とタッグを組んで患者や地域に社会貢献できることから病院薬剤師は人気が衰えない職業となっています。

人気の理由は給与面にもありますが、若手の20代でも平均年収は400万以上、30代で500万超えとみられています。その後も年々大幅な昇給が見込め病院薬剤師の平均年収は600万ほどといわれています。

中でも私立の大学病院や民間病院に勤務する薬剤師の方が、公立病院より年収が高いことが多いとされています。しかし国公立病院で勤務する薬剤師は公務員に分類されるため、多少年収が劣っていても、絶対的な安定性が期待できます。

儲かる業種ランキング

ではどの業種を選んだら年収をグッと上げることができるのでしょう。「ハードルが高いのでは？」と思っていた業種も、資格なしで転職可能だったりします。業務内容と年収を比較しながらご覧ください。

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1位：企業のM&A仲介会社

まずはM&Aという言葉について簡単に説明すると「合併と買収」です。A企業がB企業を買い取り経営統合することをさします。M&A仲介会社とは、その道の専門家であり合併と買収を行う際にトラブルが起きないように交渉などのサポートする企業です。

日本には3社が存在しますがいずれも平均年収は30代で1000万代、一番高い企業で2200万以上とされています。

M&Aは小さな案件でも一筋縄では解決しないことがほとんどで、長期化する傾向にあるため成約した際の仲介手数料が発生します。案件が多いほど売り上げも多くなり、その手数料は1案件60万前後と言われています。

2位：総合商社

多くの大学生が総合商社への就職しグローバルな活動を期待しているかもしれませんが、人気の理由はそれだけではありません。

驚きの年収は大卒の20代前半で500～600万、30代で800万前後、40代で1000万～1200万という高収入が期待できるためです。さらに学歴により格差があるようで、50代で比較すると高卒の年収1000万に対し、大卒では1600万以上という統計調査があります。

商社という安定した響きに憧れを抱く人は多く、社会的にも大きなステータスとなるでしょう。

3位：不動産デベロッパー

デベロッパーとは開発事業者をさし、リゾート開発や都市開発などを行う街づくりに欠かせない企業です。

扱う案件の大きさから就活生からの人気も年々増加しています。近年では2020年の東京オリンピック開催に向けて東京や各地の開発が進められており、さらなる注目を集めている業種になります。

その気になる年収ですが大手企業5社のうち2位～5位は1100～1300万とあまり差を感じませんが1位の人気企業は1700万以上の年収があると言われています。

4位：電子機器メーカー

電子機械のメーカーはグローバル競争の荒波を受けて、業績は変動しやすく従業員同士の賃金格差が大きいと言われています。

大卒の総合職は年収900万前後に対して、工場勤務社員は500万前後と、ここでも学歴が大きく影響しています。

近年では安定企業ともてはやされた有名な2社が、不正会計事件や巨額損失などで取りざたされたのも記憶に新しいと思います。しかし経営再建に奔走する企業でも年収は650万ほどと言われており安定企業の地盤の底力が見て取れます。

5位：テレビ局

若者のTV離れが加速していると言われる近年、テレビ局で勤務する方の年収は減っているのでしょうか。局に寝泊まりするのは当たり前、報道などがあると昼夜を問わず対応に追われるほど激務と言われています。

しかし、実際のテレビ局員の年収は左団扇でお金が入るという、驚きの1500万を超えているそうです。不動産業界と立派に肩を並べるほどの高収入で、生涯賃金は億を超えるという総務省の調査結果もあります。

テレビ局の収入の多くは広告料と言われており、TV番組の視聴率低迷が加速してもCMからの収益で十分賄える形態となっているそうです。

6位：医薬品メーカー

医薬品のCMを見ない日はないほど大手医薬品メーカーはしのぎを削って競争していますが、有名な大手10社は40代の年収1000万と大台にのっています。

医薬品メーカーは年収が高い他、福利厚生が整っており、研修施設にも恵まれているそうです。しかし業務面ではノルマがあり、切っても切れない医師との関係や接待と精神的負担も大きいとされています。

ときには高度な営業スキルを要求されます。その対価として高収入を得られていると考えられるでしょう。

7位：コンサルティング会社

コンサルティング会社も高収入として有名な業種の一つですが、もちろん大手企業ともなると年収は軽く1000万円を超えてきます。年収のピークは45～55歳頃とされていますが、20代前半でも年収600万以上が期待できます。

その業務内容は企業や個人事業主からの経営全般に関わる相談を請け負い解決していかなければなりません。多岐にわたる知識が要求されるため、より経験を積んだ中堅の方が信頼され高収入を得る傾向にあるでしょう。

特別な資格は必要ありませんが経営戦略や会計、営業や法律関係などの知識が必要となるでしょう。

8位：広告代理店

広告代理店は企業などから依頼を受けて広告を作成します。しかし広告といってもキャッチコピーやデザイン性能が高く要求性されます。さらに広告はデータが全てと言われるように、消費者の行動データやアンケートを元に制作する必要があるため、芸術家のように自分の作りたい作品を作るばかりではいられず、苦悩することが多いとされています。

広告業界でなくとも一度は耳にしたことがある首位の大手広告会社になると、その年収は当然1000万円以上あるといわれています。その広告力は右に出る企業はなく、国内外を問わず威力を発揮し、年々売り上げを伸ばしているモンスター企業です。

2位以下の有名企業でも平均年収は600万以上とサラリーマンより高収入となっています。広告事業は多岐にわたるためとてもやりがいのある業種と言えます。

9位：エネルギー資源関連会社

エネルギー資源といわれ多くは電気、ガス、石油をイメージされると思いますが、近年ガソリンが日々値上げされるなど一般消費者の生活を圧迫しています。そんな中でも、生活の必需品とされるエネルギーを安定供給するのが大きな役目となっています。

気になる20代の年収は平均で350万以上、30代で500万以上と勤め続ければ大きな昇給が見込めます。しかし企業規模により収入格差があるのも事実のため、どこの企業で転職するかで人生が大きく変わる可能性は否めません。

10位：総合建設会社

近年業績が好調であるのに反して、人手不足で人員確保のために翻弄されている業種が総合建設会社と言われています。

特に2020年東京オリンピックの開催に向け、東京だけでなく各地で宿泊施設や駅周辺などの商業施設の再開発に力が入っています。加えて各地の災害により復旧作業に追われたり日本各地で建設会社の業績は増えているにも関わらず人材が確保できていないという問題に直面しています。そのため今からでも転職しやすい業種といえます。

その年収ですが、有名建設会社で40代で800～1000万、平均893万円となっています。（有価証券報告書調べ）

会社員以外で儲かる仕事ランキング

安定を求め企業に所属する人は少なくありませんが、実力主義でサラリーマンよりも多く稼ぐ人はたくさん存在します。技術や資格を武器に独立している職業をみていきましょう。

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1位：プロスポーツ選手

高収入のプロスポーツ選手といえば、まず野球選手を思い浮かべる方も多いでしょう。1億円以上の年俸を稼ぐスター選手は何人もいますが、どの選手にも必ず寿命があります。活躍する選手ほど体を故障する可能性が多くなり、能力が衰えて年俸に見合わなければ戦力外通行を受けることになります。

故障したら選手生命は終わりますが、知名度や実力があれば監督やトレーナーになったり、タレントとして生き残る道もあります。

競馬の場合上位の選手であれば年収1億円を超えるともいわれています。
他に競艇・競輪がありますがいずれも平均年収1000万以上、トップクラスでは1億円以上を稼ぐ選手もいるようです。しかしいずれも怪我で休業してしまうと収入はありません。

2位：国会議員

近年ニュースによく取り上げられている国会議員ですが、彼らの平均年収は2000万以上と大変高収入です。衆議院議員の任期が4年、参議院議員の任期が6年となっており任期満了するだけで相当な額を儲けることができます。

また諸外国と比較してもアメリカの場合で1500万以上と、日本の国会議員の年収はダントツに高いことがうかがえます。

近年芸能人が国会議員になったり「誰でもなれるのでは？」と容易に思えますが、まずは選挙に立候補し当選しなければなりません。敷居が高い政界ですが、競争率が低い地方議会で当選して30台前半から実績を積み、国会議員にステップアップする人もいるようです。

3位：医者

三大高収入であるパイロット、野球選手そして「医者」があります。金持ちの象徴ともいわれる医者ですが、意外なことに儲かる診療科と儲からない診療科が存在することをご存知でしょうか。たとえば美容整形外科や皮膚科は儲かると言われています。

さらに大学病院で勤務するより開業医のほうが圧倒的に年収が高いとされています。全国の開業医の年収がおおよそ2000万以上、民間の病院勤務でも年収1000万以上と言われていますが、大学病院の場合、30歳で1000万円あれば出世コースとされています。

4位：官僚

「官僚」と言われどんな仕事をしているか明確に説明できる人は少ないと思いますが、明確に定義されているわけではないようです。

簡単に「国家予算や法案の策定に関わる仕事」をしている国家公務員と言えます。もちろん国家試験に合格しなければなりません。

政治家と国を動かしている重要な存在ですが、その年収は役職(級数)によって異なります。1～2級である係長クラスで年収350万以上、5～6級の課長補佐で年収600万以上、9～10級の課長で約900万とされています。年齢別に比較してみると20代で500～600万、30代で750～850万、40代で900～1000万とサラリーマンより高収入であることがうかがえます。

5位：大学教授

大学教授といえば授業の講師をしているイメージをお持ちかもしれませんが、それだけではありません。講演会を開いたり、論文や本の執筆を行ったりと校外活動を多く行っています。

大学にもよりますが国公立大学でおおよそ年収1000万円ほどと言われており、准教授で800万前後のようです。私立大学で1500万前後とされ、やはりサラリーマンと比較すると年収の高さがうかがえます。

さらに社会的にも貢献度が高く尊敬される存在であるため、やりがいも大きいでしょう。

6位：公認会計士・税理士

公認会計士という言葉をよく耳にしますが、実際どのような業務を行っているのでしょう。税理士は読んで字のごとく税務処理を行います。対して会計士は主に監査業務を執り行います。第三者の目線から、企業の作成した財務諸表が公正かを判断します。

そのどちらも難関の資格を取得する必要があり、さらに2年以上の実務経験や業務補助を行う必要があります。

気になる年収ですが、両者とも企業や事務所に所属している場合およそ700万前後、独立開業であれば1000～2000万とされていますが、人脈や営業など相応の努力が必要とされています。

7位：弁護士

近年TVドラマでも取り上げられる弁護士ですが、その難易度は相当になります。超難関の司法試験を一発で取得できる人は稀で、何度も合格してやっと取得する人がほとんどです。

しかし受験回数の上限が3回と決まっており、合格できても司法修習を行い、さらにその後2度に渡る司法修習試験に合格する必要があります。

さらに社会的地位が高いもののトラブルを扱う業務なので精神的な負担も大きく、並大抵の使命感では務まりません。
その年収は地域差があり東京都で1500万前後、大阪・名古屋で1300万前後、福岡で1000万前後、沖縄で800万ほどとなっております。

8位：警察官

子供達が多くの憧れを抱く警察官ですが、常に危険と隣り合わせというイメージがあると思います。給与面でも「手当が凄いらしい」という噂を耳にしますが、気になる年収は30代後半で約600万～700万のようです。

多少の地域差はあるものの地方で650万前後とされており、諸手当は月に10万超とやはり安定した職業の一つと言えます。

しかし住民の身の安全を確保するため、日々体力作りや昼夜休日関係なく警察官の使命を果たさなければならないため、肉体的・精神的に発達した人でなければ難しい職業といえるでしょう。

9位：地方議会議員

地方議会議員といえば県議会・市議会がありますが、どのような仕事をしているのでしょう。

まず市議会議員は4年に1度行われる選挙で当選しなければ話になりません。その後議会に出席し賛成・反対の表明を行ったり、市役所の定例会や講演会の会合などに出席し意見を述べます。その年収は地域差はあるものの平均900万～1100万、東京都で1300万前後とされています。

県議会議員は県の法律や条例の制定、予算の決議など県政に関わる重要な議決を行います。また制定された内容で県が動いているか監査するのも仕事です。その年収は市議会議員と同様に地域差がありますが平均1200万前後とされています。

10位：理系の研究職

機械の製造や医薬品メーカーなどに必要不可欠な研究員ですが、さらに詳しく業務内容をのぞいてみると、新たな技術や成分の開発などが挙げられます。仮説を立て、検証と改善を繰り返すという根気のいる作業が求められます。

研究職の求人ですが専門性が高く厳しい応募条件の上、人気の職業であるため人員異動が少なく、中々求人にて募集されることはありません。当然大学・院にて専門の研究を行っていたことが必須となります。

気になる年収ですが、スキルや年齢などが考慮され配属先にもよりますが、20代で約400万、30代で500～600万となるようです。残業代などの諸手当がしっかり支給される点も安定した魅力の職業です。

今からでも儲かる仕事はできるのか

これまでの職業を見て「自分のこの年齢では遅いのでは」と思った方もいらっしゃるかもしれません。中には年齢や経歴が関係しないものもありますのでご紹介していきたいと思います。

資格系の業種なら地道な努力あるのみ

資格取得に際し、学歴や実務経験が必要になってくるものもありますが、中には誰でも資格取得可能なものがあります。

例えば法律系の職業で有名な弁護士は、法科大学院を修了しなければ司法試験の受験資格を得ることができない非常に狭き門です。対して司法書士や行政書士も法律系の職業ですが、学歴や年齢に制限がありません。もちろん弁護士と司法書士では業務内容に大きな差がありますが、法律系の仕事をしたいと考えておられる方は地道な努力で目標を達成することが可能であります。

その他にも独立開業するために必要とされる多種多様な資格がありますので、定年後に「長年の夢だった飲食店を開業したい」などやりたい仕事をするために中年になってから資格を取得される方も多くいらっしゃいます。

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儲かる企業に転職するなら早いうちに行動

もし独立開業に一切関心がなく、安定した大企業で働きたいという意思があれば少しでも若いうちに転職されることをおすすめします。

儲かる企業の採用条項をみると新卒が圧倒的に多く、中途採用の場合スタートが遅れた分年収も下がる傾向にあります。また若いうちは知識に乏しいことは否めませんが、将来性が高く見込まれます。

しかし社会経験の多い中途採用者は他社などで得た凝り固まった知識が邪魔になり、柔軟性に欠きその後の成長に影響することがあります。

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チャンスはどこにでもある

友人や同僚に社会的地位の高い人に囲まれた方もいるかもしれません。「どこでそんな人と出会うのだろう」と不思議に思ってしまいますが、難しいことではありません。

そのような人たちは小さなチャンスも逃さないように日々情報を仕入れています。儲ける仕事をしたいのであれば、人付き合いは必須となります。人脈なくして高収入はありえません。

「飲み会は残業代が出ない」「だるい」などと消極的な若者も近年目立ちますが、ビジネスの話はお酒の場にあるともいえるでしょう。儲けたければ「10杯のお茶より1杯の酒」と豪語する人もいます。何も取り柄がないつまらない友人が、実は起業家の兄弟や知人かもしれません。
自分には縁がないのではなく、そこら中に転がっているチャンスを見逃しているだけかもしれません。

女性は仕事を続けられるかどうかにも注意

近年若い女性も積極的に高収入の業界で活躍する方が増えており、出産や育児などのライフイベントがあってもなお、在宅ワークの普及も足掛かりとなり共働き世帯が急増しています。

独立開業する女性も少なくなく、年齢に関係なくやる気次第で大幅な年収増加が見込めますが、未知の業種に参入することは現実主義な女性は「失敗したらどうしよう」などと不安になり気迷いしてしまいます。そのような場合には育児に理解のある会社や、休職手当などの福利厚生がしっかりした安定した企業がよいでしょう。付け焼刃の高収入ではなく、長く勤められる職業か見極めが必要となります。

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現実と理想のバランスを考えて儲かる仕事を見つけよう

これまで多くの高年収が見込める仕事をご紹介してきましたが、そのレベルの高さから「自分には無理」と落胆された方もいらっしゃるかもしれません。しかし資格を取ればその道に進める可能性も多いにあります。

また以前はハイリスクと言われた独立開業も、現在はITの普及により身近になってきたため年収1000万以上稼ぐ若者も数多く存在します。家族のため、生活のためにやりたくない仕事にしがみついていた時代は終わろうとしています。

男性であれば特に「一生涯働くのだから、どうせなら好きなことをしたい！」と思われる方が多いかもしれません。

今やどの業界も時代に沿った新しい流れがきており、新規参入者の年齢や経歴も関係なくなりつつあります。従来の常識を手放し、広い視野を持つことで今までの何倍もの年収を稼ぐことができるでしょう。

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