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円満に仕事を辞める方法。仕事を辞める本当の理由は?

円満に仕事を辞めることが大切なワケ

仕事を辞めることが目的ですか?あなたが仕事を辞めたい本当の理由は何ですか?
仕事を辞める理由がハッキリしていないと、スムーズに辞めることは難しくなります。曖昧な理由はあなたが仕事を辞める理由にはなりません。一番大切なことは、あなたが本当に辞める目的があり、円滑にその目的を果たしたい場合に、この辞める方法がお役に立ちます。

手順を踏んで退職することは、評価を下げずに円満退職できる唯一の方法です。退職後に前職にお世話になることもあります。同じ業界では前職がクライアントになることもあり、お世話になった人へのマナーは社会人としての務めと理解しましょう。

きちんと手順を踏んで退職するとお互い気持ちがいい

仕事を辞めることは悪いことではありません。ですから手順を踏んで退職することは社会人として必要なことです。会社にはそれぞれ社内規則があり、例えば自己都合で退職する場合、退職一か月前や、三カ月前に上司に申し出るというように決められているのが普通です。理由は、急に仕事を辞められると会社の運用に支障が出ることもあるからです。

前もって会社の規定どおりの手順を踏んでおけば、後任の手当てやプロジェクト全体の計画の見直しなどやりくりがつきます。仕事は普通一人でやることは少ないです。チームワークで行うことが多いために事前に退職することが分かっていれば、チームメイトに迷惑をかけることも少なく職場の仲間とも気持ちよく別れることができます。

会社での自分の評価を下げずに済む

社会人として会社の規則に沿った手順で退職することは、社会人としてのモラルの問題に留まらず、在職中における勤務評価の対象にもなります。その評価結果は次にお世話になる転職先への評価につながることもよくあることです。

転職先では、前職での退職理由や勤務態度なども重大な関心をもって受け入れるかどうかの判断基準にもなることがあるからです。特に同じ業界や、転職先が取引先の会社の場合では企業間の情報交換があるので、要注意です。

退職後に会社と連絡をとらなければいけない機会もある

退職後に前職の会社と連絡を取る必要になるケースとして、税金申告では前職の源泉徴収票が必要になります。また会社から住宅ローンを利用している場合は、低利子などの特典を社員に優遇しているケースが普通です。

転職により完済証明書などの書類をとり寄せる必要もあります。また各種資格や薬剤師免許などの免許証の原本を会社が保管しているケースもあり、転職先でそれらの原本が必要になる場合も想定しておかなければなりません。

これまで一緒に働いてきた人たちへの礼儀・マナー

多くの場合、会社での仕事はチームワークで行うことが多く、みんなそれぞれに役割分担が決められていることが普通です。ですから会社を辞める場合、会社によって異なりますが1~3か月前に上司に報告して辞めるのが普通です。

その間、後任者との引継ぎをきちんと行うことが大切です。自分が担当していた仕事の内容を後任者に教え、後任者がきちんとできるようにするところまでが自分の責任です。そうすることで自分が会社をやめた後でも、チーム全体の仕事に支障を与えないことが辞めていく人のマナーです。

同業他社に転職した場合、会社の人との接点がある可能性も高い

自分の強みを活かして転職する場合が多いですので、同じ業界への転職となれば、前職の会社が転職先のクライアントであるケースも出てきます。その場合、前職との信頼関係が非常に影響してきます。前職でも信頼されていれば、転職先でも顧客の獲得が有利に働きます。

また転職先が同業他社の場合、秘密保持や漏洩といった難しい局面にさらされることもあり、前職から訴えられるケースも想定した上での行動・言動には細心の注意が必要です。

こんな理由なら退職できる仕事を辞める決断を急ぐべき人は?

退職を急いだほうがよいケースと、退職理由にならないケースがあります。自分の棚卸で見極める必要があります。基準は労安法や36協定に抵触しているかの判断です。退職理由が明確であることが退職の最終判断になります。

労働環境・労働条件が違法なブラック企業で働いている

労働安全衛生法(労安法)では、労働時間、休憩、休日に関する制度が決められています。

1日8時間
1週間40時間を超えて労働させないこと
超えた場合は、1時間以上の休憩を与えること
毎週1日の休日か4週間4日以上の休日を与えられなければならないこと

さらに労働組合と会社の代表との間で労使協定(36協定)が結ばれ、行政に届ければ、時間外・休日労働について定められます。

もし残業時間が異常に多い、残業代が支払われないアルバイト残業なら、労安法36協定に違反している可能性があり、ブラック企業の可能性が大です。自身の健康を守るために速やかに転職をお勧めします。

人間関係がうまくいかず異動などの可能性もない

人間関係の問題は一番難しいです。相手があってのことですから。同僚や先輩との関係ならまだマシな方です。もしも直属の上司と馬が合わない場合は、最悪いつも低めの評価がされ、それが続くと出世が遅れるため結果的に給料やボーナスといった生活面に重大な影響を及ぼします。社内の人間関係が自分の努力で改善できるなら問題ありませんが、「自分はいつも最善を尽くしているのに、関係が改善できない」と思われるのなら、転職を考えてもよいと思います。

あまり我慢していると、メンタル面や結果的に健康を壊して人生にブランクができてしまいます。

会社の風土や社風にどうしても納得がいかない

先ず、会社がブラック企業かどうかを判断してください。労安法に照らしてみれば分かります。ブラック企業でなければ、先ずは安心です。
次に「会社の風土・社風が自分に合う会社はない」と考えた方がいいでしょう。風土・社風というものは創業者や歴代の社長が長年築き上げてきたものなので、一社員が物申すレベルの話ではありません。ブラック企業でないのなら、風土・社風よりも自分に与えられている仕事に特化すべきです。

本気で風土・社風を変えたいなら、自分が社長になって自ら変えていけばいいのです。そのためにも与えられた仕事に結果を出すことです。退職理由にはなりません。

心身を壊しそう・壊してしまった

速やかに診断書を直属の上司に提出し、上司の承認を得て休職願いをだして休職することをお勧めします。病気なら入院して治療すればよいのですが、メンタルの場合は少し厄介です。原因が会社の環境、例えば人間関係なら職場を変えないと治癒しても再発するリスクが存在します。また仕事がハードで健康を害した場合も職場を変える方がよいと思います。

職場変更の場合、同じ会社内での配置転換がよいのか、転職により会社を変えた方がよいのか、判断が必要になります。ただ心身を壊した理由で退職・転職する場合は、転職先を探すことがかなり困難になります。退職して転職することを考えるよりも、同じ会社に留まり配置転換について上司に相談してみてはいかがですか。それがかなわないときは転職を考えるべきです。

自分のやりたいこと・進みたい方向性が明確になった

自分のやりたいことは、どこでもできます。やりたいことや進みたい方向が、今勤めている会社とは業界・業種でまったく異なる場合を除いて転職の理由にはなりません。しかし業界・業種がたとえ異なっていたとしても、新事業を創設してそこで自分のやりたいことをすることもできます。
多くの会社では経営方針の中でドメイン(事業領域)が決められています。このドメインの範疇(はんちゅう)で新事業を起こすことができます。

さらに経営方針を変更させてドメイン自体を広げることも夢ではありません。本当にやりたいことがあるなら、自分のビジョンに向けて夢を実現させる志(こころざし)を持つ覚悟があってもいいのではないでしょうか。退職を考えるよりもずっと楽しいですよ。

自分に向いていない仕事をしていて苦痛

自分に向いていない仕事はありません。ことわざに”郷に入れば郷に従え”(その土地やその環境に入ったならば、そこでの習慣、やり方に従うのが賢い生き方)というのがあります。まさにこれで、「習うより慣れろ」です。

また苦痛の原因は別のところにあるのではありませんか。仕事が上手くいかずに、自分が仕事に向いていないことを理由に自分から逃げているだけだと思います。仕事が上手くいきだし、次第に結果が付いてくると、仕事も面白くなります。退職を考えるよりも、仕事に注力した方が成功への近道です。

会社に将来性が感じられず不安

会社の将来性のどの部分に不安があるのかを知る必要があります。毎年赤字が続き、負債総額が大きく倒産の危機があるとか、不祥事により存続が難しいとか、ブラック企業であるとか、そういう深刻な理由なら、退職・転職を考えてもいいでしょう。速やかに転職先を最初に探すことです。

しかし、はっきりした理由もなく漠然と将来不安を感じているなら退職理由に当たりません。むしろ会社の将来に不安があることはリスク管理上必要なことです。将来不安を感じない会社ほど危機管理がなく将来危ういことになります。

一時的ではなくずっと継続的に辞めたいと思っている

辞めたい理由が大事です。ずっと辞めたいと思っていても辞められない理由は何ですか?辞めたい理由が明確でないときは、会社にとどまって自助努力で現状を改善する余地があります。

もう一つのやり方は、退職する前に転職先を探してみることです。探している間に職場の環境に変化が起こることもあります。その変化によっては退職する理由がなくなることもあります。退職する理由が明確でないか緊急性がない場合は、現職と転職の両方を同時に検討すればよいと思います。

こんな理由はもう少し様子を見てよう仕事を続けたほうがいい人は?

退職したい理由はいろいろあります。その理由の中には退職する必要のない理由も隠れています。退職することが目的ではなく、自分のビジョンを達成するために本当に退職する必要があるのかを自問自答することは大切なことです。

新卒で入社して半年以内

新卒で入社して半年では、入社間もなく研修・工場実習があります。場合によっては一年後に正式配属が行なわれる会社も多いです。ですから半年やそこらで会社の内容を把握することは不可能です。社内の事情もよくわからないうちから辞めてしまうのは、非常にもったいないでしょう。
当初に描いていたことと異なるのは当たり前のことで、すべてが自分の理想であるかのような錯覚を、先ず捨てることから始めるべきです。理想を追いかけるのではなく、与えられた仕事をこなしながら自分で理想を創っていく楽しみを持ってください。理想への道が無限にありますから。

人間関係は良好だが仕事にやりがいを見いだせない

仕事にやりがいを見出せないのは、自分に与えられた役割が分かっていないからです。
多くの会社では仕事はチームワークで行うことが普通です。先ずチームに与えられたテーマが何で、そのテーマの将来ビジョンを知り、自分の役割がチーム全体のどこを担っているのかを知って欲しいです。

チーミングで行っている仕事でどんなに小さな役でも、その役割がないとプロジェクト全体の目的が果たせないことがよくあります。ジャングルのなかで周りを見るのではなく、地球の上から自分がどこに立っているのかを眺めてください。全体像が見えたら、きっと自分の役割の大切さがわかると思います。

給与に不満があるがそれ以外には不満はない

給料は成果の対価です。多くの人は拙速で先ず結果から求めることが多いですが、結果はあくまでも結果にすぎません。最初から結果を求めても、簡単に結果がでる仕事の対価はしれています。簡単に結果のでる仕事はありません。難しいからこそ結果がでた時に成果の対価が支払われます。
対価はお金だけではありません。地位も給料も上がります。ボーナスも上がり年収も仕事の責任も上がっていきます。ますますやりがいのある職場へと変貌するでしょう。

結果から入るのではなく、自分の仕事に対するビジョンを最初に持つべきです。そして、自分のビジョンを達成させるために何をすればいいのか考え、それを自ら実行に移すことです。成功するまで続ければ失敗はしません。

残業が続いているときなど一時的に辞めたいと思うことがある

仕事はいつもうまくいくとは限りません。いくら残業をしてもなかなか成果に結びつかないのが仕事です。簡単な仕事ではやりがいがないじゃありませんか。
残業は平面的な事象です。残業を理由に辞めることを考えるより、仕事に一工夫を加えてみてはいかがでしょうか。押してダメなら引いてみるです。

仕事を多角的に捉えて、複数のテーマを同時進行で進めるとか、他のテーマとのジョイントを考えてみるとか、複合にして突破できることもあります。成功するまでのプロセスを楽しんでみてはどうでしょう。発想の転換適度の休養は頭をリセットするのにもよいかもしれません。

40代で強みとなるスキルや資格を持っていない

40代は一番脂がのっていてバリバリの年代ですが、中間管理職として自分を守ろうとする保守的な一面もこの頃顔をのぞかせてきます。上も下もよく見えているはずです。
だからこそ自分から進んで新プロジェクトを提案しどんどんと新提案をしましょう。

失敗を恐れず、果敢にアタックしていけば、道はおのずと開けるときです。ベテランの域に達し、失敗した分だけ悟りとなります。そのすべてが自分のスキルになっていきます。気が付いてみれば、課長から部長になっているでしょう。40代から50代の10年間は思いっきり躍進してください。結果、転職する理由もありません。

仕事を辞める方法の手順をチェック円満に仕事を辞める方法

仕事をやめるとき、辞め方が決められています。通常の企業では社内規定が定められています。その手順に従って退職の段取りを進めていくことがスムーズに退職できる方法です。最初に重要なことは退職理由です。上司に理解していただくことが退職への近道です。

STEP1:自分がなぜ仕事を辞めたいのか、その理由をハッキリさせる

一番大切なことが、やめる理由です。今勤めている会社を退職しなければならない理由があれば、胸を張って退職届をだせばよいと思います。例えば、健康の問題のため、親の介護のため、家業のあとを継ぐため、といった理由なら、誰も引き留めることはできません。
退職理由が「一身上の都合」といった曖昧な理由は退職理由になりません。

人間関係、上司が嫌い、やりたい仕事がない、残業がきつい、などの職場環境の改善や自分のやり方を変えることで、退職する理由がなくなる場合も退職理由にはなりません。

退職理由をハッキリさせるということは、本当に退職しなければならないことなのか、自問自答して、自身で最終結論を下す機会にもなります。その結果、退職を決めたら、相手が引き留められない理由で退職届を提出する方がスムーズに事が進みます。

STEP2:退職を決意したら、なるべく先に転職活動をする

これもとても大切な手順です。退職する場合、最初に転職先を決めておくことは必須です。ブランク期間を避けるためです。
先に退職してから次を探す場合、すぐに見つかる保証はありません。収入もなくなり、心身とも不安になります。焦ってベストな転職先が見つからず、安易に妥協してしまうからです。
先に転職先を探すことは、ほかにもメリットがあります。転職先を探している間、現職の環境が変化する場合があるからです。今まで悩んでいた理由がなくなり、転職する理由がなくなるケースもあるからです。

STEP3:希望の退職日を設定する

退職日はきりの良い日程を設定することをお勧めします。
理想は3月末での退職です。日本の多くの企業では、年度決算をとっているところが多いと思います。年度決算とは「4月スタート翌年3月締め」のことです。ですから新年度は4月スタートになります。全ての仕事のリセットは新年度の4月ということになります。できれば3月末退職、新年度4月スタートなら転職先でも好都合でしょう。

通常退職日の1~3か月前に退職届を提出しますので、3月末退社の場合、退職届は前年の12月に提出することがよいでしょう。それがどうしても無理な場合、12月末退職です。年度末の次は年末です。会社では年末年始は期の途中ではありますが、一応きりの良いところではあります。

その場合、退職届は同年9月には提出することがよいでしょう。

STEP4:上司に退職希望日の1~3ヶ月前に退職の意思を伝える

これは社会人としての最低必要なことです。マナーというよりは、たいていの企業では社内規則があり、そこで退職のことも決められています。退職を決意したときは、退職の意向を伝える前に、一度社内規則に目を通しておいて下さい。

1そして必ず直属の上司に、先ず口頭で自分の意思を伝えた上で上司の指示に従って退職手続きを行ってください。
ここで大切なことは、あくまでも社内規定に沿っていることと、上司とのコミュニケーションはとても大切です。上司を自分の味方になってもらうことです。

STEP5:退職が公表されてから退職日までに業務の引継ぎをする

直属の上司に口頭で退職の意向を伝えた後、上司の指示に従いながら退職の手続きをとっていきますが、自分の退職が社内で掲示など公表されるまでは仲の良い仲間にも決して公表してはいけません。あくまでも直属の上司の指示に沿って行動することがスムーズに退職できる近道です。

社内で公表されたら上司の指示に従い紹介された後任者に自分の仕事内容の引継ぎを開始します。後任者が1人で自分が行なってきた仕事をスムーズにできるように教えてあげることが必要になります。自分の退職後もチームワークが円滑に行なえるように協力することです。これも退職していく者の義務です。

STEP6:退職願・退職届を書いて提出する

退職願・退職届を書いて提出するのは形式的なことです。退職願・退職届を提出する段階ではここまでのプロセスが順調に進んできて、ほとんどのことが終わっているのが普通の状態です。退職願・退職届の用紙は多くの場合、会社に用意されていることが普通です。その用紙に記入する内容は必ず退職理由のコラムがあります。

ここで書く内容は「自己都合のため」と記入しても特に問題ありません。
最初に直属の上司に退職の意向を口頭で伝える際は、詳細な理由を話し、上司とコミュニケーションをよくとりましょう。上司の承認をいただくことがその後の退職手続きをスムーズに進めるために大切であることは述べました。その後での形式的な手続きがこの退職願・退職届の提出です。

円満に仕事を辞めるための注意点・ポイント

退職のポイントで大切なことは、上司への口頭です。申し出をする時期は極めてデリケートなことであると認識しましょう。時期を見誤ると、スムーズに退職できないことが起こるからです。ここでのポイントはよく理解しておいた方が得策と思います。

退職の意思を伝える時期や退職日は繁忙期を避ける

企業にとって忙しい時期は、年度末の3月です。一年間の業績報告会や次年度の事業計画報告会などが全社的に行われるからです。また新年度スタート時期の4月も、新卒者の入社や新プロジェクトのスタート時期なのでとても忙しい時期です。
多くの企業でおこなわれる株主総会が開催される6月も大変です。決算集計や予算を決める2月も繁忙期と言えるでしょう。

また日本の企業では半期制をとっているところが多いと思います。前期は4月から9月までで、後期は10月スタート翌年3月末までです。従って9月10月も避けた方がベターです。退職時期はこれらの時期と重なっても特に問題にはなりません。退職日にはもろもろ諸手続きがすべて終了後のことですので。

大切なのは退職の意向を伝える時期です。特に次年度や半期のスタートに新メンバーが揃っていることが極めて重要案件になるからです。人材は企業にとって最重要事項だからです。それに社内規則を照らし合わせて伝える時期を熟慮ください。

退職することは公表されるまで周囲に伝えない

これは極めて重要なことです。退職することは、周囲への影響が非常に大きいからです。とりわけプロジェクトで一緒に働いているチームメンバーへ与える影響は重大です。当然プロジェクトの進捗にも影響が出てきます。

これらの影響を最小限にとどめるために、会社としては公表時期を慎重に行ないます。会社が注力していることは噂話が独り歩きしないことです。退職する本人の想像以上に非常にデリケートな案件ですので、必ず直属の上司の指示に従ってください。絶対厳守です。

退職が公表されたら社内外の関係者に挨拶をする

社内で公表されてからは、速やかにプロジェクトメンバーのわだかまりを晴らし、後任者や関係者とのコミュニケーションを通じて引継ぎに特化するべきです。忘れてはいけないのは、社外の関係者にも必要ならば後任者も一緒に挨拶することも今後の円滑な活動を続ける上で大切なことです。

会社側が社内で正式に公表するのは、疑心暗鬼なくみんなが仕事に集中できる環境を維持させることが会社の重要な役割と認識しているからです。
社内で公開される段階は退職手順では未だ途中の段階ですから、退職者はこれらのことを十分に理解した上で慎重に言動や行動することが必要です。

退職日にはお世話になった人たちに感謝の気持ちを伝える

社内公開の段階とは大きく異なり、退職日はすべての手順が終わり正式に大手を振って会社を出ていく日です。退職後に将来再会しないとは限らないので、お世話になった人に挨拶しておくのは無難でしょう。

とりわけ最初に理解をしていただいた直属の上司や一番身近で共にプロジェクトを支えてくれたアシスタントやパートさん、派遣さんへは感謝の気持ちを伝えることは人としてなすべきことでしょう。最後は感謝で社を後にする気持ちはいつでもどこでも必要なことです。

上司の引き止めに合わない仕事を辞める理由は?

理由が明確でないと、上司に説明したときに必ず引き留められます。退職理由はほかの人の介入ができない理由がベターです。上司の誤解を与えないような理由で退職願を申し出ることが賢明です。

どうしても〇〇がしたいなどポジティブな理由

一見、もっともそうな理由に聞えますが、「うちの会社でやれば」と言われてしまいそうです。同業他社への転職先が決まっていたとしても、同じ業界への転職をほのめかすような発言は控えるべきです。機密漏洩などの厳しいチェックが入るのは必定です。事実とは異なっていたとしても、できるだけ業界・業種の異なることをしたいと表明した方がスムーズに会話が進みます。

例えば”そば屋”をしたいとか、農業をしたいとか、など現業とかけ離れた新天地への転職を訴えた方が会社の幹部は安心します。起業もちょっと問題を引きずりそうです。現業のノウハウが利用されないかと幹部は勘繰るでしょう。

親の介護や家族の病気など家庭の事情に関する理由

この理由は比較的強い理由になります。きわめてプライバシー的な理由なため、会社の人が個人の家庭の中まで踏み込むことも難しいでしょう。しかもある日突然、同業他社や業界・業種で前職の人と再会しても、家庭の事情が一段落したので復帰したとして不自然にはなりません。
退職理由と復帰した時の間で矛盾がないことがベストです。ただ注意することがあるとすれば、「家庭の事情がすんだらまた現職に復帰できるよ」と言われてしまうことがあります。現に介護で一旦退職し、数年後に現職に復帰した人を知っています。そのことも頭に入れておいてください。安易に一つ返事をしないことです。

自分自身の体調の理由

自身の体調を理由にする場合も注意が必要になります。会社サイドとしては以下のような心配をします。パワハラによるメンタルヘルスの問題。異常残業などの労働基準法違反による労災認定などです。これらの事象はいずれも企業イメージの低下につながる、いわゆるブラック企業のイメージ作りに結びついてしまわないかと心配します。

昨今世の中で騒がれているコンプライアンス(法令順守)CSR(企業が事業活動を通じて社会に貢献すること)の観点で注目される中で、企業は非常に敏感になります。場合によっては、診断書の提出を求められることも考慮しておく必要があります。

教育費が厳しい・生活が苦しいなど経済的な理由

大分無理があります。経済的な理由なら「もっと残業して頑張らないと」と反対に励まされてしまいます。「教育費が厳しいから、高給なところへ転職する」といった理由でしょうか?退職理由として暗に会社を批判していることになり、かえって上司の反感を買ってしまいます。「だったらもっとしっかり働けよ」のような意見が上司どころか同僚からも「考えが甘い」と非難されかねません。

どちらにしても、このような曖昧な理由だと、退職の承認を得るどころか円満な退社をすることはきわめて難しいでしょう。誰が見ても納得のいく退職理由が必要です。

なかなか辞めたいと言い出せない人の対処法

本当に辞める理由が明確でなければ、迷いが生じます。辞めることが目的ではなく、あくまでも辞めることは自分のビジョン達成の手段でなくてななりません。もし迷いがあるときは、もう一度なぜ自分はやめなければならないのかを再確認した方がよいでしょう。

辞めたい理由と向き合い辞めたい欲求を高める

辞めたい理由をハッキリさせることです。なんとなくでは、辞める必要がありません。なかなか辞められない理由はやめなくてもいいのではありませんか?自問自答してください。「なぜ自分は今の職場を辞めたいのですか?」と。

なかなか言い出せない理由の一つに、辞めたい本当の理由が言いにくい内容だからです。本当の理由を上司に話しても認めてもらえないかと1人で悩んでいるケースです。本当に辞めたい理由があるのなら、辞めやすい理由を上司に言えばスムーズに退職できると思います。

辞める前に転職先をさっさと決めてしまう

どちらにしても退職と決めたら、先ず転職先を探すことが先です。転職先が見つかれば、それから退職願を上司に口頭で伝え上司の確認が取れたら退職の手順に沿って粛々と進めていけばいいのです。

転職先を決めずに先に退職してしまったら、転職先が決まらずにフリーターになってしまいます。いったんフリーになると気が緩みなかなか再就職をしようとする気力が薄れてしまいます。できる限りこのようなブランクを開けないような状態をキープすることが大切です。

自分が辞めても会社は普通にまわることを理解する

責任を感じて辞めたくても辞められないとしたら、全然心配する必要はありません。退職日までに後任者に引継ぎをして退職すれば、職場に迷惑をかけることはありません。ですから会社や職場のことを心配するより自分のことを第一に考え行動するべきです。
ただし社内規則がありますので、自己中心で勝手に退職しないことです。社会人としてちゃんと社会のルールに従っていれば、あなたが辞めても特に問題はありません。だから退職願いは退職日の1~3か月前にと決められているのです。

自分の人生は自分で決めると強い意志を持つ

退職や転職の経験がない人は、誰でも最初怖いものです。うまくいくのか冒険だと思うのが当然です。しかし、自分で棚卸をした結果、退職がベストだという結論に達したなら速やかに行動にうつすべきです。待つ理由がありません。

ただ注意することは、手順どおり進めることが肝要です。最初に転勤先の確保。次に社内規則に従い退職願を口頭で直属の上司に伝える。伝える時期を熟慮して適切な時期を選ぶ。転職先との関係も考慮する。等自分の計画どおりに進めていけば、問題なくスムーズに進みます。自分の夢に向かって自分の意志でおこなえば怖いものはありません。

自分が仕事を辞めたい理由を明確にしよう

仕事を辞めることが目的になってはいませんか?今勤めている会社を辞めることが前提ではなく、先ずゼロベースで自分は何をしたいのか?しっかりと自分で棚卸をしてみてください。
辞める理由を見つけるのではなく、自分の将来ビジョンを描いてみてはいかがでしょか。やりたい理由があるなら、今の会社でも自分のビジョンを達成できるかもしれません。

本当の理由を知ることで、本当に辞めた方がいいのか、他に理由があり、会社に留まって自分に与えられた仕事の意義を知りましょう。やり方を変えた方がいいのか、しっかり判断する必要があります。
ただ漠然と嫌だといった理由では転職先でも続かないでしょう。

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