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給料が上がらない!辞める前に知っておきたい原因と対策

仕事を頑張っても給料が上がらない理由

仕事をどれだけ頑張っても給料が上がらないとモチベーションが上がりませんよね。モチベーションが上がらないどころか下がる一方です。それなのに仕事はあるから会社にはいかなくてはいけません。

自分だけが給料が上がっていないのか、周りの同僚や先輩も上がっていないのかなど気になりますよね。しかし給料が上がらないと気にしているのは自分だけかもしれないなど、お金の話はよほど親しくないとしづらく、なかなか解決しません。

ここではどうして給料が上がらないのか、給料が上がる会社と上がらない会社では何が違うのか、自分でできることは何かあるのかなど、原因や対策などについて解説していきます。

給料が上がる会社の特徴

毎日身を粉にして働いているのに、結果も出しているのに、上司の求める仕事もしていて評価もしてくれている、今の会社に長年勤めているのに、それなのにどうして給料が上がらないのだろう、上げてくれないのだろうと不満に思うことは誰でもあると思います。
友人の昇給や昇進の話を聞いて焦ることもあるでしょう。

給料が上がる会社と上がらない会社にはどういった違いがあるのでしょうか。ここでは定期昇給制度があるかないか、離職率、上場企業や大企業出身者が作った会社かどうかなど、いくつかの特徴について解説していきます。

服務規程の中に定期昇給制度がちゃんと書いてある

定期昇給制度というのは、経営学用語のひとつで、従業員の年齢や勤続年数を基準にして毎年決まった金額に昇給をするという制度のことです。この制度がある会社は、特に仕事ができるできないに関係なく毎年昇給があるということになります。

何年勤めても、どれだけ結果を出しても給料が上がらないと不満に思っている人は、一度服務規程や誓約書などを見直してみてください。ただ最近では成果主義と言って、業務の成果のみ、または成果と過程を評価して昇給させるという会社も多いので、必ずしも定期昇給制度がないから給料が上がるチャンスがないというわけではありません。

離職率が低い

何をしても給料が上がらない会社ではモチベーションも上がらず、辞めて昇給制度がある会社に再就職するなど離職率は高くなりますよね。逆に定期昇給制度がある、なくても成果主義などで、自分の頑張りや結果を評価して給料を上げてくれる会社であれば、離職率は当然低くなります

今の会社の離職率はどうでしょうか。給料が上がらないと不満があって辞めた人が多くはありませんか。もしいないのであれば定期昇給制度はなくても成果や頑張りを評価してくれている可能性があります。そうであれば自分が評価しもらえる可能性もありますよね。上司に相談してみてもいいかもしれません。

手当や退職金制度が整っている会社は期待できる

定期昇給制度がないからと言って、給料を上げてくれない会社だというわけではありません。もちろん定期昇給制度があれば、自分から何かアクションを起こさなくても毎年給料が上がることにはなりますが、なくても昇給の可能性はあります

残業手当、住宅手当、通勤手当、役職手当など諸々の手当てがあったり、退職金制度がきちんと整っている会社は、従業員に必要だと思われるお金はきちんと出すつもりがあるということがわかります。
昇給にも会社独自の基準があり、それがわかりづらいだけかもしれません。

上場している大企業や公務員はやっぱり強い

大きな会社、小さな会社、有名な会社、公務員など会社にもいろいろありますが、上場している大企業や公務員はやはり給料が上がらないという不安とは無縁なところにあります。

上場している大企業なら、会社の利益はきちんと給料として分配しないと株主が黙っていません。ニュースなどで悪い噂や悪評が流れていても、経営はそう簡単には揺るがないので給料が下がったりもしません。
公務員も、年功序列で毎年少しずつ給料が上がっていく仕組みがきちんとあります

大企業の出身者が作った会社も手堅い

中小企業の中には、大企業を辞めた人が自ら立ち上げた会社もあります。そういう会社は、成功している大企業のやり方を参考にして作られているので、中小企業とは言え大企業レベルの給与体系や福利厚生が整っていることが少なくありません。
そういった大企業出身者が作った会社であれば、定期昇給制度もしくはそれに代わる昇給の基準が必ずあるでしょう。

大企業出身者が作った会社は大企業の良いとこ取りをしているので、給与面だけでなく待遇もいいため、自然と離職率も低くなっています。
会社が大きくなければ、上場していなければ、定期昇給制度がなければ給料が上がらないということではないのです。

外資系は上がり幅が大きい

日本の企業であっても外資系であっても、定期昇給制度のように毎年給料が上がっていくというところは同じですが、その上がり方は日本の企業よりも大きいです。

特に管理職になると年俸が毎年100万円以上の単位で給料が上がっていくことがあり、中には倍ほどになることもあるようです。それはただ仕事量や勤続年数で給料を上げているということではなく、有能な人材を他の会社に取られないよう引き留めておくためという理由があるからなのです。

ただし、実力主義が強い会社では下がるときも大きいので、上がったからと言って気を抜いていると大きな額の給料カットにあってしまう可能性もあります。

給料が上がらない会社の事情

給料が上がる会社の特徴について解説してきましたが、給料が上がる会社ばかりではありません。どうやっても給料が上がらない、上げられない会社も当然ありますよね。同じような会社なのに給料が上がっている会社はあるのに、と不思議に思うこともあるのではないでしょうか。

業績が悪い、給与の基準が明確にされていない、現金がない、給料を上げるよりも優先することがあるなど、何年勤めても、どれだけ仕事で結果を出しても、何をやっても給料が上がらない会社にあるそれぞれの事情について解説していきます。。

そもそも業績が悪い

そもそも業績が悪いと給料は上げたくても上げられないですよね。他の同じように見える会社は給料が上がっているという場合は、そちらの会社は業績がいいから給料が上げられるということになります。

そういった場合は給料が上がらないと不満を言う前に、会社の業績を上げるにはどうすればいいかを考えましょう。現状とあるべき状態をしっかり認識し、比較し、ずれているところや間違った方向にいっているところを改善・修正しましょう。現状の認識が間違っていれば業績は上がりません。

自分が考えることではないと思う人もいるかもしれませんが、業績がよくなれば給料が上がる、ボーナスが増えるなど最終的に自分に返ってくることになるので積極的に動きましょう。

給与の基準が明確にされていない

会社によって給与の基準が明確にされていないことがあります。そういった会社では、自分よりも年下の社員の方が給料が高かったり、自分のほうがたくさん働いているし結果も出しているのに給料が低いなどの不満が出やすい状況にあります。

明らかなブラック企業で給料が上がることが見込めないなら、給与体系がきちんと整っている会社に転職するほうが早く解決するでしょう。
そうでないなら、一度信頼できる人に相談してみるといいでしょう。会社勤めの先輩であれば社内でも社外でも身内でも、どうしてもいなければ外部の相談機関に話してみましょう。

会社に現金がない

会社の業績が悪いわけでもなく、暇なわけでもなく、そこそこ儲かっているように見えるのにどうして給料が上がらないのか不思議に思うこともありますよね。急ぎの大量発注で納期が間に合わなくて残業なんていうこともあったのに、あの売り上げはどこにいったのかと思ってしまいます。

そういう場合、儲かっているように見えてもほとんどが売掛金で、会社に現金がなく給料が上げられないということもあります。
仕事は取ってきたらお金をいただくまでが1セットなので、契約の時点でしっかり料金を回収できるようにシステムを作るなど改善が必要です。

給料アップよりも優先すべきことがある

業績が悪いわけでもなく、売掛金がたまっているわけでもなく、給与の基準が明確にされてないわけでもなく、ただ給料アップよりも優先するべきことがあって給料が上がらないということもありますよね。

設立年数が浅いので内部保留を積み上げたい、新規事業の予定がありそちらにお金を回したい、人手不足なので採用に投資したいなどの理由があって給料が上がらないことがあります。

しかしこれらの理由は一時的なものなので、何年も続くものではありません。問題が落ち着けば給料が上がる可能性はあるでしょう。

辞める前にチェック。自分で解決できること

何をどうがんばっても給料が上がらないことが納得いかないというのであれば、最終的に辞めるという選択をする場合がありますよね。もちろんその選択は間違っていませんし、自分の働きや頑張りに相応の給料を出してくれる会社で働きたいと思うのは当然ですよね。

しかし一度考えてみてください。会社から提示されている目標はないか、自分の仕事への態度に問題はないか、相談や交渉はできないか、理想が高すぎるだけではないかなど、辞める前に自分でするべきこともあり、それで解決する場合もあるのでチェックしてみましょう。

会社から提示された目標をクリアする

給料が上がらないと不満を漏らす前に、会社から何か目標を提供されていないか思い出してみましょう。その目標はただ提示されただけではなく、クリアできれば昇格の可能性もあるし、ボーナスや給料にも何かしらの影響があるものではないのでしょうか。

そもそも目標設定もない仕事だと、結果を出したところで何かにいい影響が出るということはあまり考えられません。結果を出すなど実力で給料を上げたいと考えるなら、給与の基準がきちんと整っている会社を探しましょう。
まずは提示された目標があるならそれをクリアすることが先決です。

仕事への態度に問題はないか振り返ってみる

自分の仕事への態度に問題はないか振り返ってみましょう。自分では仕事をきちんとやっていて結果も出しているつもりでも、上司から見たら何か給料を上げられない理由があるのかもしれません。

遅刻、ミス、報告、連絡、相談など何かおろそかにしていることがあるのかもしれませんし、先輩や上司、取引先、お客さんなどへの態度に問題があるのかもしれません。
ほんの小さなことでも何か思い当たることがあるなら、その改善から始めましょう。

相談や交渉をしてみる

給料が上がらないと言っても、それが違法レベルな低賃金だったり、定期昇給制度があるのに一度も給料が上がっていないなら、しかるべき窓口に相談するべきでしょう。
介護職であれば、処遇改善加算の条件を満たしているのに、加算分が支払われていないという場合も相談や交渉の余地があります。

いきなりしかるべき窓口に相談と言っても臆してしまうと言った場合は、まず信頼できる上司や先輩に相談してみるのもいいでしょう。社内に信頼できる人がいなければ社外でもいいです。社内の相談窓口は使いづらければこれも社外でもいいので、どこかにまず相談し交渉しましょう。

理想が高すぎるのかもしれない

もしかしたら今の自分の年代、経歴では十分な給料をもらっている可能性もありますよね。自分ではこれくらいもらえていて当然と思っていても、同年代、友人と比べて既に十分もらえているかもしれません。

たとえば勤務1ヶ月目の派遣社員や契約社員の若者が給料を上げてくれと交渉しても、上げてくれるわけがありませんよね。働き出したらすぐにでも給料が上がるなどと思っている若者がいるようですが、夢を見すぎです。普通は取り合ってもらえません。
それでも勤務2年目以降なら現実的に考えて交渉もできるでしょう。

給料が上がっても実感が持てていないなら原因は社会にもある

給料が上がったのなら、貯金できる額が増えたり外食の回数が増えたり、何かしら目に見えて給料が上がったことを実感できるものですが、数字としては給料が上がっているのにいまいち実感が持てていないと思うことがありますよね。給料明細を見れば確実に上がっているんだけれども、財布にお金が増えている気がしないなど、現金に結果が現れないのはどういった理由があるのでしょうか。

景気回復と言われているのは統計のトリックなのか、物価が上がっているから、税金や保険料が上がっているからなど、給料が上がっていても出ていくお金が多いと実感ができませんよね。その原因について解説していきます。

景気回復と言われているのは統計のトリック

景気回復だと言われていますが、その統計を取る厚生労働省が毎月勤労統計調査で、半数近くを身内のみの調査をしていたなどの不正が発覚し、国民から不信感を抱かれているというニュースがありました。

毎月勤労統計で出た数字が労災や失業保険などの支給額を決める基準になっているため、この不正のせいで支給額に加算される金額が少なくなってしまっているというという影響を受けている人は少なくありません。
統計方法が実情に即していないなら修正すべきという声が上がっています。

物価が上がっている

現金で給料が上がったと実感できていても、出ていくお金が増えていれば現金は残りませんよね。
アベノミクスで物価が上昇し、食品や消耗品が値上げされていたり、同じ値段でも量が減っている商品が多いですよね。

給料が上がらないと不満を持つ人は、普段からあまり贅沢な生活をしていないでしょう。普段と同じように買い物をして、食事をしているだけなのに、買い物の頻度が増えたりすると、無駄遣いをしているのではないかと錯覚してしまうことがあります。
物価が上がるならそれ相応に給料も増えていかなければ、生活に支障が出てしまいます。

税金や保険料が上がっている

実際に給料が上がっていても、保険料などが上がっているので手取りとしてはあまり変わらないと感じることがあるかもしれませんね。実際払わなければいけない税金などが先に引かれるので、財布の中は給料が上がる前と特に何も変わらないでしょう。
実際生活に直接関わっている税金には様々な種類があり、こんなものにも税金がかかっているのかと思いますよね。

2019年10月に消費税増税、2020年に所得税増税、震災後は復興特別所得税も払っている、保険料も上がり続ける見込みとなれば、どれだけ給料が上がっても実感が持てるようになる気がしませんね。

給料に希望の持てる会社に転職するポイント

今の会社で自分でできることはしたし、相談も交渉もしてみたけれど、どうやっても給料が上がらない、上がる見込みがないとなればあとは転職しか手段はありませんが、自分の頑張りを正当に評価してもらえる、できるだけ給料に希望が持てる会社に転職したいものですよね。

ここでは、求人票に「定期昇給制度あり」と書かれている、上場企業の正社員を狙う、離職率や年齢比率を聞く、面接時の雑談で社員の生活ぶりを探るなど、給料に希望が持てそうな会社を選ぶポイントを解説していきます。

求人票に「定期昇給あり」と書かれた会社を狙う

一番簡単なのは、求人票に「定期昇給制度あり」と書かれた会社を狙うことです。次の仕事を探す第一段階で、交通費は全額支給されるのか、住宅手当や資格手当、皆勤手当てなど各種手当はあるのか、食堂が格安で利用できるのかなど、まずいろいろ条件がありますよね。それと求人票とを照らし合わせて応募するかどうかを決めます。

求人票に書いてある待遇や条件などはよほどのことがない限り果たされないことはありません。ここに定期昇給制度があると明記されている場合は安心していいでしょう。

一部・二部上場企業の正社員が理想的

同じ正社員でも、中小企業の正社員よりも一部・二部上場企業の正社員が理想的でしょう。上場企業は株主の目があるため、利益の分配はほぼ間違いなく社員に還元されると考えてられます。そのため上場している大企業では、給料が上がらないという不満とは無縁と言っても過言ではないでしょう。

悪いニュースが流れても、ちょっとやそっとでは会社の経営に影響はありませんから、会社の未来の安定と言った意味でも一部・二部上場の企業では間違いはないでしょう。

ただし、同じ上場企業でもマザーズやJASDAQだと給料アップの余裕がないという会社もあるので、きちんと調べておきましょう。

離職率や年齢比率がわかればベスト

給料に不満がない会社というのは、当然辞めたいと思う人は少ないですよね。そうなると離職率が低い会社というのもひとつの目安になります。

離職率に加えて、年齢比率もポイントになります。全ての年代が満遍なくいる会社は、ある特定の年代だけ優遇されているということがないので、年代の比率もわかれば参考になるでしょう。

離職率や年齢比率は求人票には載っていませんが、転職エージェントに聞くと教えてもらえる場合があるので一度聞いてみるといいでしょう。
転職エージェントに聞かなくても四季報に載っている会社もあるので、こちらもチェックしてみるといいでしょう。

面接時の雑談で社員の生活ぶりを探る

離職率や年齢比率と言った数字や制度など文字でわかる情報以外は、実際に会社の人と話してみないとわかりませんよね。受付の態度や、面接される部屋へ行くまででも社内の雰囲気はわかります。

面接では面接官と雑談することもありますよね。仕事の話を楽しそうにしていたり、プライベートでは結婚していて子供もいて家庭円満な様子が伺えたり、休日に趣味を楽しんでいるような話が聞けると安心できますよね。

反対に、会社やプライベートの愚痴が深刻そうであったり、マイナスな話をしないようにしている様子であれば、ちょっと考え直したほうがいいかもしれません。

給料アップはモチベーションにつながる

長く同じ会社で働いていて特に不満のない給料の額であったとしても、何年働いていても同じ給料が続いていると不安に感じてしまいます。
査定ごとにとはいかなくても何回かに1回給料が上がるだけでもモチベーションのアップにつながりますよね。

大きく額が変わらなくても少しでも上がっていると、自分のがんばりをきちんと評価してくれていると思えます。自分のことをきちんと評価してくれる会社なら、不満が爆発することも少なくなります。
今の給料に不満があるのなら、自分の仕事に対する態度など自分が納得できる給料で働けるように行動を起こしましょう。

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